川崎汽船株式会社はGRIスタンダードを参照し、2022年4月1日から2023年3月31日までの期間について、本GRIガイドライン対照表に記載した情報を報告しています。
ただし、一部2023年4月以降の情報を含みます。
利用したGRI 1: 基礎2021
該当するセクター別スタンダード：今後、該当するセクター別スタンダードが公表され次第、参照します。
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | マテリアリティ |
| “K” LINE REPORT 2023>“K” LINEグループのマテリアリティ P.32-35 | ||
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | マテリアリティ |
| “K” LINE REPORT 2023>“K” LINEグループのマテリアリティ P.32-35 | ||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | マテリアリティ |
| “K” LINE REPORT 2023>“K” LINEグループのマテリアリティ P.32-35 |
| GRI 201：経済パフォーマンス 2016 | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 有価証券報告書＞1【主要な経営指標等の推移】 P.2–4 |
| 有価証券報告書＞第5 【経理の状況】 P.59–128 | ||
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | "K" LINE 環境ビジョン2050＞シナリオ分析 P.5-6 |
| 気候変動への対応＞リスクと機会 | ||
| 201-3 | 確定給付年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書＞（退職給付関係） P.95–97 |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | － |
| GRI 202：地域経済での存在感 2016 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | － |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | － |
| GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016 | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | － |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | － |
| GRI 204：調達慣行 2016 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | － |
| GRI 205：腐敗防止 2016 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | コンプライアンスの推進・強化 |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンスの推進・強化 |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | コンプライアンスの推進・強化 |
| GRI 206：反競争的行為 2016 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | コンプライアンスの推進・強化 |
| GRI207：税金2019 | ||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | 川崎汽船グループ グローバルコンプライアンスポリシー＞8. 税務管理 |
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | － |
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | － |
| 207-4 | 国別の報告 | 有価証券報告書＞【表紙】 P.1 |
| 有価証券報告書＞【連結損益計算書】 P.60 | ||
| GRI 301：原材料 2016 | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 気候変動への対応＞関連データ |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | 社会の環境改善支援＞関連データ |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | 社会の環境改善支援＞関連データ |
| GRI 302：エネルギー 2016 | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 気候変動への対応＞関連データ |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | 気候変動への対応＞関連データ |
| 302-3 | エネルギー原単位 | 気候変動への対応＞関連データ |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 気候変動への対応＞関連データ |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 気候変動への対応＞関連データ |
| GRI 303：水と廃水 2018 | ||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | － |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | － |
| 303-3 | 取水 | － |
| 303-4 | 排水 | 自社からの海洋・大気への環境影響低減＞関連データ |
| 303-5 | 水消費 | 社会の環境改善支援＞関連データ＞当社オフィスの環境負荷データ |
| GRI 304：生物多様性 2016 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | TNFDフレームワークに基づく情報開示 |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 自社からの海洋・大気への環境影響低減 |
| TNFDフレームワークに基づく情報開示 | ||
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | TNFDフレームワークに基づく情報開示 |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | TNFDフレームワークに基づく情報開示 |
| GRI 305：大気への排出 2016 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | 気候変動への対応＞関連データ |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | 気候変動への対応＞関連データ |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | 気候変動への対応＞関連データ |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 気候変動への対応＞関連データ |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 気候変動への対応＞関連データ |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | － |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | 自社からの海洋・大気への環境影響低減＞関連データ |
| GRI 306：廃棄物 2020 | ||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 社会の環境改善支援＞取り組み |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | 社会の環境改善支援＞取り組み |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | 社会の環境改善支援＞関連データ |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 社会の環境改善支援＞関連データ |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | 社会の環境改善支援＞関連データ |
| GRI 306：排水および廃棄物 2016 | ||
| 306-3 | 重大な漏出 | 安全運航の推進＞関連データ |
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | － |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | 社会の環境改善支援＞取り組み＞グリーン・シップリサイクル対応強化 |
| GRI 401：雇用 2016 | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用者と離職 | ESGデータ＞社会データ |
| 人材の確保・育成>関連データ | ||
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み |
| 401-3 | 育児休暇 | 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み |
| ダイバーシティ＆インクルージョン>関連データ | ||
| “K” LINE REPORT 2023＞労働環境の整備・健康経営の促進 P.52 | ||
| GRI 402：労使関係 2016 | ||
| 402-1 | 業務上の変更に関する最低通知期間 | － |
| GRI 403：労働安全衛生 2018 | ||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 労働環境の整備・健康経営の促進＞体制 |
| 403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（陸上） |
| 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（海上） | ||
| 403-3 | 労働衛生サービス | 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（陸上） |
| 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（海上） | ||
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働環境の整備・健康経営の促進＞体制 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（陸上） |
| 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（海上） | ||
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（陸上） |
| 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（海上） | ||
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（陸上） |
| 労働環境の整備・健康経営の促進＞取り組み＞安全と健康への配慮（海上） | ||
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | ESGデータ＞社会データ |
| 人材の確保・育成>関連データ | ||
| 403-9 | 労働関連の傷害 | ESGデータ＞社会データ |
| 労働環境の整備・健康経営の促進＞関連データ＞労災関連データ | ||
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | ESGデータ＞社会データ |
| 労働環境の整備・健康経営の促進＞関連データ＞労災関連データ | ||
| GRI 404：研修と教育 2016 | ||
| 404-1 | 従業員一人当たりの年間平均研修時間 | ESGデータ＞社会データ |
| 人材の確保・育成＞関連データ | ||
| “K” LINE REPORT 2023＞人材の確保・育成 P.50 | ||
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材の確保・育成 |
| “K” LINE REPORT 2023＞人材の確保・育成 P.50 | ||
| 採用情報 | ||
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | － |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ESGデータ＞社会データ |
| 人材の確保・育成＞関連データ | ||
| “K” LINE REPORT 2023＞ダイバーシティ&インクルージョンの促進 P.51 | ||
| コーポレートガバナンスの強化＞関連データ＞ガバナンスデータ | ||
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | 有価証券報告書＞５【従業員の状況】＞(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 P.14-15 |
| GRI 406：非差別 2016 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | － |
| GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | － |
| GRI 408：児童労働 2016 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | － |
| GRI 409：強制労働 2016 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | － |
| GRI 410：保安慣行 2016 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | － |
| GRI 411：先住民族の権利 2016 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | － |
| GRI 413：地域コミュニティ 2016 | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | コミュニティとの関わり |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | － |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | ||
| 414-1 | 社会的側面の基準により選定した新規サプライヤー | サプライチェーンマネジメント |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | サプライチェーンマネジメント |
| GRI 415：公共政策 2016 | ||
| 415-1 | 政治献金 | ステークホルダーエンゲージメント |
| GRI 416：顧客の安全衛生 2016 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | － |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 安全運航の推進>関連データ |
| GRI 417：マーケティングとラベリング 2016 | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | － |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | － |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | － |
| GRI 418：顧客プライバシー 2016 | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | － |
