サステナビリティ推進体制

グローバルな価値観や行動様式の変容が加速し、地球温暖化による環境負荷の低減に対する意識が高まるなか、当社グループは、サステナビリティ経営を中長期的な企業価値向上の実現に向けた重要課題の一つとして捉え、取締役会において継続的に議論しています。
当社グループは2025年度まで、代表執行役社長を委員長とする「サステナビリティ経営推進委員会」および「GHG削減戦略委員会」を設置していましたが、サステナビリティ経営のさらなる推進のため、2026年度からサステナビリティ全般に関するガバナンス体制を再編し、これら2つの委員会に代わって「サステナビリティ経営推進会議」と「環境・技術会議」を設置する体制に変更しました。これら二つの会議体は、同じく2026年度より新たに設置された「ジオエコノミクス会議」および「デジタル会議」とともに、事業戦略と機能戦略をより統合した形で効率的に推進するために、機能戦略の推進を担う主管グループの補完的機関となる「統合戦略会議体」として設置されたもので、外部環境を継続的・網羅的に把握したうえで、当社が持つ知見を踏まえた戦略上の論点、選択肢、優先順位および実行上の留意点等を整理する役割を担っています。
「サステナビリティ経営推進会議」は、議長である代表執行役専務の下、当社グループが特定しているマテリアリティ（サステナビリティ重要課題）の各課題に対する管掌部門の担当役員及び事業部門の担当役員で構成されており、当社グループのサステナビリティ経営の推進に関する中長期的な方針、戦略及び重要施策の立案又は見直しを行う役割を担っています。
また、「環境・技術会議」は、従来の「GHG削減戦略委員会」の役割を発展させ、環境・技術分野全般に関する戦略及び施策の短期・中期・長期それぞれの立案、ならびに前提条件の定期的な見直しも行い、必要に応じて戦略・施策の更新や追加対応の方向性を整理する役割を担っています。
 

＜2025年度までの体制図＞

＜2026年度以降の体制図＞

当社は2023年度に、国内外のグループ会社を含めた役職員の意識啓発の一環として、人権や環境、サステナブル調達などサステナビリティ全般に関するeラーニングを実施しました。